目次
コネクテッドTVとは？
コネクテッドTV（Connected TV、CTV）とは、OTTデバイス、ストリーミングスティック、Blu-rayプレーヤー、ゲーム機、などを介してインターネットに接続されたテレビ型デバイスのことを指します。従来のテレビは、地上波や衛星放送のプログラムに沿って配信される番組を視聴するだけのものでしたが、近年の動画配信サービスの視聴者数増加などに伴って、コネクテッドTVの普及が進んでいます。
コネクテッドTVと「OTT」、「スマートTV」などとの違い
コネクテッドTVは、「OTT（Over-The-Top）」、「スマートTV」、「リニアTV」のような単語と同様の場面で使用される機会が多く、混同されてしまいがちです。
これら類似単語の違いについて、以下で詳しく説明していきます。
OTT（Over-The-Top）
OTT（Over-The-Top）とは、インターネット回線を通じて配信されるコンテンツのことです。コネクテッドTVが、コンテンツを視聴する時に使用されるデバイスをさす単語なので、「コネクテッドTVを使用してOTTコンテンツをストリーミング視聴する」といった具合に用いられます。
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スマートTV
コネクテッドTVとして分類されるデバイスの一つにスマートTVがあります。スマートTVとは、インターネットへの接続とメディアプラットフォームとしての役割を併せ持ったテレビのことです。つまり、コネクテッドTVの中でもコンテンツをストリーミング視聴する際に、追加の機器が必要のないものを指します。
リニアTV
リニアTVとは、スケジュールされた番組を配信中に視聴する従来のテレビ放送システムのことです。
普及するコネクテッドTV
新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛の影響を受けた、ストリーミングサービスの視聴需要の拡大などに伴い、コネクテッドTVへの関心も高まっています。現在では、家電量販店で販売される多くの最新テレビが、インターネット通信機能を持つコネクテッドTVです。消費者の68％がテレビからインターネット接続可能な状態であるという調査結果からも、コネクテッドTVの家庭への浸透率は高いといえます。
また、コネクテッドTVの視聴者には若年層が多いのはもちろんのこと、中年層の視聴者もそれに追いつく勢いで増加していて、幅広い年代の視聴者が存在します。
参照元：
Unruly、コロナ状況下における消費者のコネクテッドTV視聴や 広告に対する態度変容傾向を公開
US Connected TV Advertising 2020
コネクテッドTV広告の市場規模
コネクテッドTV広告の米国市場
米国のコネクテッドTV広告の支出は2021年には113.6億ドル（約1兆1000万円）に増加し、2024年までに、2020年の広告支出の2倍以上である182.9億ドル（約1兆9000万円）になると予測されています。これはメディア広告費全体の約5％を占める数値です。
コネクテッドTV広告の国内市場
国内のコネクテッドTV広告の市場規模は、2020年に前年比1.6倍の102億円となる見通しとなり、2024年には558億円の市場規模にまで発達すると予測されています。 
参照元：SMN、国内コネクテッドテレビ広告市場調査を実施～2020年の市場規模は102億円の見通し、2024年には、558億円規模と予測～
コネクテッドTV広告でのプログラマティック広告出稿可能媒体の例
TVer
民放テレビ局5社が連携して運営する公式テレビポータルTVer(ティーバー)の、番組再生中に流れるインストリーム広告を配信できます。無料で見逃し配信を見れるTVerは、1350万MAU（2020年9月時点）を持つ国内最大級の動画配信サービスです。放送局の安全性が高く人気のあるコンテンツのみに広告配信されるため、ブランド棄損やアドフラウドの心配はありません。
ABEMA
国内初の無料インターネットテレビ配信サービスABEMA（アベマ）の番組間に広告挿入ができます。5900万DL（2020年9月時点）を突破し、多くのリーチ量を持つABEMAは、広告配信を最適化することで、高い視聴完了率を誇っています。また、ユーザーからの信頼性が高いことも特徴の一つです。
YouTube
Googleが提供する動画共有サービス『YouTube』の動画コンテンツに広告配信が出来ます。世界的に高いシェアを誇るYouTubeで、広くユーザーへリーチができるとともに、配信可能な広告の種類や配信面も様々です。今後開始されるYouTube音声広告への連携配信にも対応予定です。
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コネクテッドTV広告の特徴
コネクテッドTV広告は従来のTV広告より、エンゲージメントが高まる傾向
コネクテッドTV広告を従来のTV広告と比較したところ、コネクテッドTV広告の方が広告接触後の対象ブランドへのエンゲージメントが高まる傾向が見られています。 そのため、企業や商品、サービスのブランディングに適した広告フォーマットであると言えます。
ターゲティングによってパーソナライズ化された広告配信
各ユーザーの年齢、性別、場所、時間、デバイス、その他のサードパーティのデータなどに基づいたターゲティングを使用することで、パーソナライズ化された広告配信ができます。これにより広告主は、商材や広告キャンペーンに合わせて、最適な広告の出稿を行うことが出来ます。
広告の効果検証による運用改善
ブランドリフト調査やコンバージョン計測を行うことで、広告効果を検証し可視化できます。
ブランドリフト調査は、広告に接触した人と接触していない人にそれぞれアンケートを行い、「ブランド認知度」「興味関心」「商品理解」「利用・購入意向」などを測定する調査です。
コンバージョン計測では、ビュースルーCVや来店CVを計測することができます。 配信中のコネクテッドTV広告がどの時間帯やどの地域に効果が高いか、などを複数の効果測定方法によって検証することで、広告効果を最大化するための運用改善が可能です。
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コネクテッドTV広告に出稿するには
これからますます注目を集めるであろうコネクテッドTV広告。
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