2024年もポッドキャスト広告市場は拡大見込み。Libsynが同市場における5つの予測を公開


クリエイターと広告主向けのポッドキャスティングプラットフォームやCMSを提供するLibsynが、2023年11月のポッドキャスト広告料金と2024年のポッドキャスト広告予測を公開しました。

2024年ポッドキャスト広告市場が急拡大の予測。Libsynが新たな展望を発表

成長が続く、2024年のポッドキャスト広告市場

ポッドキャスト広告は急速に成長しており、2024年もその勢いが続く見込みであるとのことです。米国のポッドキャスト広告収入は2023年だけで前年比25%増の22億8,000万ドルに達し、2025年には40億ドルに達すると予測されています。

2024年ポッドキャスト広告市場 5つの予測

Libsyn AdvertiseCastの最高収益責任者であるDave Hanley氏は、以下のように述べています。

ポッドキャスティングは最も急成長している広告チャネルの1つであり、その軌道は上昇カーブを描いています。洗練された視聴者ベースのターゲティングとアトリビューション測定へのアクセスが増えたことで、新しい広告主は、ダイレクトレスポンスやブランド認知など、ブランド目標を達成するための拡大する機会を活用しています。2022年8月にプログラマティック広告を導入して以来、当社の自動広告ソリューションを利用する広告主は3倍に増加しています。

さらに、2024年のポッドキャスト広告に関する5つの注目すべき動向を概説しました。

1.ブランドセーフティへの安心感

技術の進歩により、ポッドキャストチャネルにおけるブランドセーフティに対する懸念が解消されていくでしょう。ブランドの適合性や信頼性が重視され、2024年はポッドキャストが提供する本物のつながりを活かしてリスナーを引きつけるようになることが予想されます。

2.AIを活用したコンテキストターゲティングで広告在庫が拡大

AIとコンテキストターゲティングが広がり、広告主は関連性の高い在庫を豊富に得ることができます。これにより、ターゲティングと広告効果が向上し、対象となるユーザーに適切なメッセージを届け、共感を呼ぶターゲティングが実現するでしょう。

3.データドリブンの精度による地域およびローカルの広告ブーム

データドリブンのターゲティングの高まりにより、地域およびローカルの広告主がこれまで以上にポッドキャスト広告への広告出稿を増加させる見込みです。広告主は地域ターゲットを精確に設定し、ローカルポッドキャスト視聴者と効果的につながることができるようになります。

4.ビデオの急増により見つけやすさが向上

ビデオポッドキャストの人気の高まりを受け、LibsynのAdvertiseCastはビデオを活用し、ポッドキャストの見つけやすさを向上させています。これにより、クリエイターのリーチと影響力が拡大し、これまで以上に広告主を引きつけることとなります。

5.ポッドキャストホストを活用した広告の可能性

「ホストリード」と呼ばれるようなパーソナリティ読み上げの広告が2024年にはより注目されることとなるでしょう。ポッドキャストホストによる紹介は影響力も高く、番組に合わせて商品紹介をすることでリスナーや消費者に愛される可能性も高まります。この手法により、広告主にとって新たな広告のカタチができる予想されます。

2023年のポッドキャスト広告は、平均CPM 22.94ドル

2023年11月のポッドキャスト広告料金に関して、Libsyn AdvertiseCastが提供する業界最高のポッドキャスト広告マーケットプレイスにおいて、平均CPM(1000回あたりの表示費用)レートは60秒の広告スポットで22.94ドルでした。さらに、11月にCPMが最も高かった3つのカテゴリはキッズ&ファミリー、芸術、教育だったということです。

ホストリードとは

ホストリード広告とは、ポッドキャスター(パーソナリティ)が広告を読み上げる手法です。番組とリスナーの親密な関係を活かし、高い共感度を生む広告となります。米国の調査では、ホストリード広告がナレーター読み上げの音声広告よりも91%高いブランドリフト効果を示し、その高い効果が実証されています。

参照/引用元:Libsyn Unveils November 2023 Podcast Advertising Rates, and 5 Developments to Watch in 2024


AMI(エイミー)

YouTubeとの連携もあったし、これからはビデオポッドキャストもどんどん広がっていきそうだね。

ポッドキャスト国内利用実態調査2022

日本国内におけるポッドキャストの利用状況とユーザーへの理解を深めるために、 株式会社オトナルと株式会社朝日新聞社が共同で調査を行っています。

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